不正プログラムを通じて儲けている企業を特定して名前を公表するそうです。また、StopBadware.org を通じて、ダウンロードするプログラムなどにBadwareが含まれているか確認したり、自分が出会ったBadwareを報告して他ユーザに注意を促すことが出来ます。
- 「バッドウェア」対策で新団体結成--グーグルやサンなどが参加 (CNET Japan)
- 研究機関によるスパイウエア対策の新たな取り組み - Googleなどが支援 (MYCOM PC WEB)
- GoogleとSunなど不正プログラム撲滅プロジェクトに協力 (IT Pro)
バッドウェアって、また新しい単語を作ってくれましたね・・・正直、混乱するのでやめて欲しいですよね。定義的に「マルウェア（malware）」と何が違うのかがよくわかりません。malは悪の〜 という意味で、悪いソフトウェアの事です。かなり近いと思うんですよね。
米国成人の約5900万人のPCにBadwareがインストールされていたそうです。これらに付随して、2003〜04年にホームユーザが修理・買換に関係した損害額は約35億ドル（今の日本円相場で約4000億円！）にもなるそうです。
内心、「そうはいっても、米国と英国だし・・・英語だし・・・！」と記事にする気が減っていたんですけど。。。ここで思ったのがGoogleが協力していることです。
ここから下は勝手な想像ですが・・・
ユーザの行動として、検索してサイトにジャンプしていくというのがあります。
ユーザの報告と確認活動後、この時点でバッドウェアが含まれているサイトを検索対象外にしてしまえば？というのがあります。もちろん、フィッシング詐欺のようなタイプは難しいですが、感染する割合が増えるのは確かです。
誰が確認する？ 検索対象外に安易にしていい？ ブログ等のTBで誘導されるには効かないなど、問題は多いかも知れませんけど、Googleが関与しているならばこそ出来る芸当と言えます。
あくまでも、GoogleやYahoo!は営利企業なので、非常に公共性は高いですが、検索対象から削除する決定権があります。
「現地発「Googleサーバの中国移行とその影響」(ITmedia)」 や 「Google、中国で「検閲版検索サービス」提供へ (ITmedia)」 にあるように、Googleは中国当局との関係から、Googleのブログ「Blogger」を提供しない、特定のキーワードは検索対象外にするとしています。
また、インストール率が高いGoogleツールバーに組み込んだりと、よく知らない団体による研究で終わるよりは、ユーザに直接メリットを与えてくれる率は高いと思われます。勿論、これもチェックのためにユーザの情報や閲覧サイトをGoogle等に送信していることになるので、問題がでる可能性も高いです。
また、Googleには翻訳もありますので、検索結果に反映して危険度を日本語で表示する機能等が付く可能性だってあり得ますよね。
私としては、現実的にユーザにメリットを及ぼしてくれる可能性が高い企業が協力したのは、非常に意義があるかも？と思っています。
「マルウェア」の定義こそ既知であれ、そのネーミングの意味を今、初めて知りました(笑)
正直、私もバッドウェアのほうが簡単な英語でわかりやすいです(笑)
「マルウェア」は結構広がっている定義なので、今更増やされても・・・別物だと思って混乱しちゃいますよね〜。
どうでもいいですけど、上のサイト、全然わからなくて1分で閉じちゃいました(*ノﾉ)